株式会社トランジットホールディングス
利用サービス:
STOREPAD情報発信
11店舗以上
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株式会社トランジットホールディングス様
プラン:システム利用
業種:飲食
事業規模:約140店舗
「THE UPPER」など数々の人気ブランドを展開する株式会社トランジットホールディングス様。口コミの管理や定期的な情報発信の効率化を図るため、STOREPADを導入されています。
今回は、実際に運用をご担当されている佐々木様・横田様にお話を伺いました。

事業推進本部 ブランドコミュニケーション部
佐々木皓基 様

横田実夢 様

グルメサイト・SNS・Googleマップといった情報チャネルが多様化する中で、「グルメサイトだけ整備していれば集客できる」時代はすでに終わっているという課題意識がありました。昔はグルメサイトを整えていれば予約が入った。でも今は、SNSもGoogleも見られている。コロナ禍が明けて、本格的にインバウンド対策もしないといけない。手段が広がっている分、運用工数の増加や対応の複雑化が進み、集客・マーケティングの難易度が上がっていると感じていました。過去に利用していた他社ツールでは、現場に活用されず“ただ導入しただけ”で終わってしまった。導入することが目的になっていましたね。
当社は約140店舗という規模ゆえに、本部がすべて対応する体制では限界があったのも事実です。

複数のサービスを比較検討した中で、STOREPADを選んだ理由は「価格の有利性」だけでなく、「サポート体制の手厚さ」と「開発スピード」でした。導入初期に要望していた機能もスピーディに実装され、将来的な活用の幅にも期待が持てると判断しました。実際にSTOREPADさんはどんどん進化するので、素晴らしいなと感じています。
また、インバウンド対策においても、多言語対応やAI自動翻訳によるメニュー更新など、今後の展開において柔軟に対応できる点を評価して導入を決定しました。
導入後に最初に取り組んだのは、AI口コミ分析による現場改善の起点づくりです。
定期的に管理画面で口コミ傾向を確認し、各店舗へフィードバックを行いました。
例えば、「料理の提供が遅い」といった口コミが、12月の繁忙期とリンクしていて「やっぱりそうか」という気づきがあったり、コースの内容やポーションの量を変えたらすぐ口コミに反映されたり。お客様の反応が如実に出るので、口コミ内容を分析する事で店舗との課題の共有や、講じた施策の答え合わせに使っています。
また、Googleビジネスプロフィールの整備やInstagramとの連携、営業時間やメニューの一括更新など、多チャネルへの情報発信が効率化され、情報の整合性も取れるようになりました。
STOREPAD導入後、以下のような効果が見られました:
Google経由の予約数が前年比で大幅に増加
口コミデータをもとに、現場が自発的に改善へ動くように変化
「分析してください」から「自分たちで管理画面を見ます」という文化に
STOREPADを使って口コミ分析内容を店舗との運営会議や経営会議で共有しているのですが、次第に会社の中で「STOREPAD」というキーワードを頻繁に聞くようになって、自分たちとしても嬉しいですね。「社内のレクチャー会を開いてほしい」というリクエストが来たりと、今までなら考えられなかった浸透の仕方です。
STOREPADは管理画面が見やすいですし、口コミ分析機能も非常に高性能なので、思わず現場が使いたくなる要素を満たしていることが、ここまでスムーズに浸透した理由かと思います。
STOREPADの主な使い方は以下ですね。
複数店舗・ブランド間での情報一括更新(営業時間・メニューなど)
Google,Instagramなどのメディアへ最新情報を一括投稿
多言語メニューの一括登録によるインバウンド対応強化
AIによる自然な口コミ返信文の自動生成
店舗別の評価や課題分析レポート参照
AI口コミ分析による、店舗のポジティブ/ネガティブ要素分析
STOREPADのUIや操作性も好評で、デジタルツールに慣れていないスタッフでも直感的に操作可能です。正直導入前はここまで使いこなす事になるとは想定していなかった部分もあったので、すごく効率化出来ている実感があります。スピーディに店舗の運営改善に繋げられて、問題を解決出来るのは魅力的ですね。

最近では人手不足で採用環境も厳しくなっていますが、Googleの口コミを見て応募したという求職者の方もいるなど、若年層を中心に非常に価値観が多様化していると感じています。
そんな時代にあって飲食業界におけるブランディング・マーケティングの在り方が変わる中では、本部と現場の連携体制をいかに構築していくかが、当社のビジョンや企業価値にも繋がります。だからこそ、ただの“ツール導入”ではなく、STOREPADを通じて口コミや情報発信を多角的に活用する“文化”を根づかせていきたいと思っています。