
Googleマップの口コミは集客や評判に直結するため、事実と異なる書き込みや悪意ある低評価を見つけると、すぐにでも消したいと感じる店舗オーナーの方は多いはずです。ただ、Googleの口コミには「削除できるもの」と「削除できないもの」があり、この違いを知らないまま依頼を出しても認められないケースがあります。
本記事では、あなたの口コミが消せるかどうかを早見表で判断したうえで、5つの削除依頼方法や反映までの目安、削除できなかった場合の対処法まで実務的に整理します。
※■POINT※
Googleのポリシーに違反する口コミは、報告することで削除できる可能性があります
Googleへの報告方法は主に4つ。オーナーの方はGoogleビジネスプロフィールからの報告が基本です
投稿者への直接請求や法的手段は、悪質性が高い場合の最終手段です
「接客が悪かった」などの主観的な低評価は削除できません。削除できない口コミは「評判管理」で対処します
Googleの口コミを削除できるかどうかは、その内容がGoogleのポリシーに違反しているかで決まります。オーナー側が「不当だ」と感じても、投稿者が実際に体験したうえでの評価であれば、原則として削除はできません。まずは下の早見表で、自店舗のケースがどちらに当てはまるかを確認してみてください。
判定 | 口コミの例 | 判断のポイント |
削除対象になる可能性がある | 虚偽の情報/個人情報の記載/誹謗中傷・攻撃的な表現/なりすまし/宣伝・勧誘目的/来店実態のない無関係な投稿 | Googleのポリシーに違反していると判断されれば、削除される可能性があります。ただし、必ず削除されるとは限りません。 |
削除が難しい | 「接客態度が気になった」「味が好みに合わなかった」など、実際の体験に基づく主観的な低評価 | 低評価や不満の表明だけでは、原則として削除対象になりません。返信対応や評判管理で対処する必要があります。 |
ただし、上記に該当する内容でも、必ず削除されるとは限りません。Googleの審査基準や判断内容は公開されていないため、明らかなポリシー違反と思われる口コミでも、削除が認められない場合があります。
ポイントは、「低評価そのもの」は削除の対象にならないという点です。星が少ないこと自体は違反ではなく、あくまでポリシーに反する内容が含まれている場合に削除が検討されます。
- ポリシー違反に当てはまりそうな場合は → [Google口コミの削除依頼をする5つの方法](#anchor3)へ
- 主観的な低評価で削除が難しそうな場合は → [削除できなかった口コミへの「評判管理」という選択肢](#anchor6)へ
なお、削除依頼を出しても必ず認められるわけではなく、完全に自力ですべての口コミを消すことは現実には難しいのが実情です。この前提を踏まえたうえで、以降の削除基準と方法を確認していきましょう。
Googleマップでは誰でも口コミを投稿できるため、事実と異なる内容や悪意ある書き込みが掲載されることがあります。根拠のない低評価や虚偽の記述が広く閲覧されると、来店機会の損失や評判の低下につながり、実質的な営業妨害になるケースもあります。
このような口コミを見つけた場合は、「不適切なクチコミを報告」機能を使って削除を申請します。特に事実関係を証明できる資料や説明を添えると、削除が認められやすくなります。
口コミの中に従業員や顧客など第三者の名前、電話番号、住所などが含まれる場合は個人情報保護ポリシーに違反しており、削除対象になります。放置すれば、名指しされた人物へのトラブルや店舗への信用低下につながるリスクもあります。
このような場合は、「個人情報の公開に関する報告」から該当の口コミを申請します。違反の内容を具体的に記載することで、Googleが迅速に対応する可能性が高くなります。
個人攻撃や業務と無関係な中傷を含む口コミは、他の閲覧者に誤った印象を与え、店舗のイメージを不当に損ないます。差別的な言動やヘイトスピーチが含まれている場合は、Googleのポリシー違反と判断されやすくなります。
報告時は、「不適切な内容を報告」機能から該当の口コミを指定し、攻撃性のある具体的な表現を明記すると対応がスムーズです。内容が悪質な場合には、削除までの対応が比較的早い傾向にあります。
ここでは、前章の削除基準を踏まえ、実際に削除申請の対象になりやすい口コミを具体例で整理します。店舗に届いた口コミがどのパターンに近いかを照らし合わせてみてください。
実際の体験に基づかない口コミや、評価を不正に操作する行為はポリシー違反として削除対象になります。主な例は次のとおりです。
虚偽のエンゲージメント:競合が自社を貶めるために書いた口コミ、金銭・物品で書かせた好意的な口コミ、投稿を条件に特典を渡すキャンペーンなど
なりすまし:第三者や実在の顧客を装った投稿。人格権の侵害にあたるおそれもあります
誤った情報:定休日に営業していたなど、客観的に誤りと判断できる内容
不実表示:重要な事実をねじ曲げて伝える、誤解を与える一方的な書き込み
なお、「接客態度が悪かった」「料理が好みに合わなかった」といった主観的な感想は、たとえ事実と食い違っていても削除対象にはなりにくい点に注意が必要です。報告の際は、該当箇所と事実を添えると審査が通りやすくなります。
閲覧者に不快感を与える内容や、レビューとして場違いな投稿も禁止・制限されています。主なものを箇条書きで整理します。
個人情報:氏名・住所・電話番号・顔写真など。従業員名が挙げられているケースは特に注意が必要です
危険・暴力的なコンテンツ:暴言・脅迫・人格否定的な言い回し
性的描写を含むコンテンツ:露骨な性的表現、特定スタッフへの晒し行為など
関連性のないコンテンツ:日記のような記述や無関係な話題で、レビューの役割を果たしていない投稿
違法または制限されたコンテンツ:著作権侵害や違法な商品・サービスを助長する記述
意味不明・繰り返しの投稿:「ああああ」など意味の通らない文字列や同一内容の連投
特定の人を不快にさせる行為や、営利目的のコンテンツも削除依頼の対象になります。
ヘイトスピーチ・差別的発言:人種・宗教・性別・年齢・障がいなどへの侮辱や攻撃
ハラスメント行為:特定の個人・団体への心理的・身体的な危害や不安を与える投稿
宣伝と勧誘:外部サイトへのリンク、他社を貶めての自社宣伝、クーポン誘導など
改変・悪ふざけ・脅迫:店名や住所の架空名称への書き換え、暗に脅迫を含む文言、政治的主張の投稿など
Googleが制限しているコンテンツの詳細は、下記リンクをご覧ください。
▶禁止および制限されているコンテンツ(Google)

違反行為に該当する口コミをGoogleに報告する方法は主に4つあります。加えて、投稿者が特定できる場合には、投稿者本人へ削除を求める方法もあります。まずはそれぞれの性質を理解したうえで、自店舗の状況に合う方法を選びましょう。
オーナーの方は、Googleビジネスプロフィールからの報告が基本です。自店舗のプロフィール管理画面から対象の口コミを確認できます。
手元のスマホですぐ報告したい場合は、GoogleマップやGoogle検索からの報告が便利です。
投稿者への直接請求や法的手段は、深刻な被害がある場合の最終手段と位置づけてください。
なお、報告してから審査結果が反映されるまでの時間は口コミの内容や状況によって幅があり、数日程度で判断されることもあれば、さらに時間がかかることもあります。明らかなポリシー違反ほど認められやすく、主観的な低評価は認められにくい傾向があります。
※各手順で表示されるボタン名・メニュー名は、GoogleマップやGoogleビジネスプロフィールのUI更新によって変わる場合があります。実際の画面表示は操作時にご確認ください。
Googleマップで自店舗のビジネスプロフィールを表示
口コミ一覧から削除対象を探す
該当口コミの「︙(三点リーダー)」をクリックし、「レビューを報告」を選択
適切な報告理由を選び、送信
Google検索で店舗名を検索し、ビジネスプロフィールを表示
「口コミ」タブをクリックし、対象の口コミを確認
該当口コミの「︙」から「報告」を選び、理由を指定して送信
マップアプリを使わずに検索から直接操作したい場合に便利です。
Googleビジネスプロフィールのオーナーは、Google検索またはGoogleマップ上で自店舗のプロフィールを管理し、口コミの削除をリクエストできます。
Googleにオーナーアカウントでログイン
Google検索またはGoogleマップで自店舗のビジネスプロフィールを表示
口コミ一覧から対象の口コミを選択
「報告」または「不適切なクチコミとして報告」などの項目を選び、理由を指定して送信
※審査状況を管理ツール上で確認できるため、オーナーの方はこの方法を基本にするとよいでしょう。
PCからGoogleアカウントでログインし、以下の手順で報告します。
口コミを表示し、削除したい投稿を選択
「不適切なクチコミとして報告」をクリック
違反カテゴリを選んで送信
※スマートフォンからはこの方法は使用できません。
投稿者が特定できる場合は、直接削除を依頼する方法もあります。
実名や連絡先が判明していれば、電話やメールで穏便に削除を依頼する
深刻な内容であれば、弁護士を通じて「内容証明郵便」を送付する
店舗側に誤りがある場合は、謝罪と誠意ある対応を通じて取り下げてもらえることもあります
投稿者を法的手段で特定するには、GoogleへのIPアドレス開示請求や、プロバイダへの契約者情報開示請求が必要になるケースもあります。ただし、いずれも請求が却下されるリスクは残ります。
Googleに削除依頼を出しても、すべての口コミが削除されるとは限りません。認められなかった場合や対応が進まない場合には、次の対処法を検討しましょう。
口コミの削除依頼が認められなかった場合でも、Googleビジネスプロフィール上で再審査をリクエストできる場合があります。再審査を行う際は、同じ内容を繰り返し送るのではなく、口コミのどの部分がGoogleのポリシーに違反しているのかを具体的に整理して申請することが大切です。
たとえば、虚偽の情報、個人情報の記載、攻撃的な表現、なりすまし、宣伝・勧誘目的の投稿など、該当する違反内容を明確にしたうえで報告します。ただし、再審査を依頼しても必ず削除されるわけではありません。主観的な低評価や実際の体験に基づく不満は、再審査でも削除が認められにくい点に注意が必要です。
悪質な口コミで実害が生じている場合は、投稿の削除を求める仮処分や、投稿者に対する損害賠償請求などの法的措置を検討する選択肢もあります。
ただし、法的措置には相応の時間と費用がかかります。弁護士費用を含めると、事案によっては数十万円〜それ以上の費用がかかることもあり、投稿者の特定から削除・賠償までに数か月以上を要するケースもあります。
また、裁判所が違法性を認めず請求が却下されるケースもあるため、着手前に弁護士へ費用・見通しを相談することをおすすめします。金額や期間は事案によって大きく異なるため、目安として捉えてください。
繰り返しになりますが、「接客が気に入らなかった」「味が好みでなかった」といった主観的な低評価は、実際の体験に基づく正当な評価とみなされ、削除は認められません。こうした口コミには、削除ではなく次章で解説する「評判管理」で向き合うことになります。
星評価のみで具体的なコメントがない口コミ
文章がなく星の評価だけで終わっている口コミは、内容の正当性を判断できないため、原則として削除されません。Googleはこの種の評価を「個人の自由な意見」として扱っています。
主観的または曖昧な表現
「接客が悪かった」「サービスに満足できなかった」といった感覚的な表現は、明確な根拠や証拠がない限り、削除が難しいとされています。
個人の感想にすぎない口コミ
「料理が口に合わなかった」「雰囲気が好きではない」といった内容は、たとえネガティブでも、個人の体験・感想の範疇として扱われ、削除対象にはなりません。
競合他社の批判に対する口コミ
競合他社と比較しながら自社を批判する内容でも、それが事実無根やなりすましと認められない限りは、削除されにくい傾向にあります。
不快に感じるがポリシー違反ではない内容
一部のユーザーが不快に思っても、Googleが定めるポリシーに違反していない限り、削除対象にはなりません。あくまで「客観的な違反」の有無が判断基準です。
営業方針や価格に対する不満
「値段が高すぎる」「営業時間が不便」といった営業方針や価格設定への不満も、ポリシー違反ではないため削除されません。
競合による疑わしい投稿
競合企業が意図的に虚偽の口コミを投稿していると思われる場合でも、それが事実であると証明できなければ削除は困難です。Googleのポリシーでは「虚偽のエンゲージメント」を禁止していますが、実際の削除には明確な証拠が求められます。
口コミに削除依頼を申請する際、注意すべき点がいくつかあります。
削除を申請できるのは、あくまでGoogleのポリシーに違反する口コミに限られます。自店舗にとって不都合というだけの理由では削除されないため、報告前に該当するポリシーを確認しておきましょう。
不当な口コミを受けると感情的になりがちですが、攻撃的な返信は他の閲覧者にマイナスの印象を与えます。事実確認を淡々と行い、冷静に対応することが結果的に評判を守ります。
投稿者に削除を働きかけたことが伝わると、再投稿や報復的な低評価を招くおそれがあります。特に投稿者への直接請求は、相手の反応を見極めたうえで慎重に進める必要があります。削除依頼を出したこと自体が話題化し、かえって注目を集めてしまうケースもあるため、対応は静かに進めるのが基本です。
削除申請が通っても、Googleからオーナーへ個別の通知は届きません。結果を知るには、管理ツールや実際の口コミ表示を自分で確認する必要があります。
ここまで見てきたとおり、削除できる口コミはポリシー違反に限られ、主観的な低評価は消せないのが現実です。実際、多くの店舗にとって「削除」だけでは口コミ対策のゴールに至りません。そこで重要になるのが、削除以外の方法で店舗の印象を整える「評判管理」という考え方です。
削除できない低評価でも、丁寧な返信を添えることで見え方は変わります。指摘に感謝し、改善姿勢を示す返信は、その口コミを読む未来の来店客に「きちんと向き合う店だ」という印象を与えます。返信は消せない口コミへの現実的な対処法であり、店舗改善のヒントとしても活用できます。口コミを集客につなげる視点は、口コミが自然に生まれる店の共通点 店舗体験デザイン20個の法則も参考になります。
低評価が1件あっても、満足した顧客からの良い口コミが積み重なれば、全体の評価は自然と回復していきます。来店客に投稿を促す仕組みづくりや、日々の口コミ分析が効果的です。口コミを店舗改善に活かす具体的な方法は、【店舗事業者必見】口コミ、読み流していませんか?~店舗改善につなげる分析のコツ~で詳しく紹介しています。
Googleの口コミは、ポリシー違反が認められなければ削除できません。だからこそ、削除できない口コミにどう返信し、良い口コミをどう増やし、店舗全体の評価をどう管理するかが重要になります。
STOREPADは、Googleビジネスプロフィールをはじめ、店舗集客に関わる情報発信や口コミ管理を一元化できるクラウドサービスです。口コミの確認・返信、店舗情報の更新、SNS運用、LINEを活用した再来店促進などをまとめて管理できます。
複数店舗を運営している場合でも、口コミ対応や店舗情報の更新状況を把握しやすくなります。削除できない口コミへの対応を属人的にせず、継続的な評判管理に取り組みたい方は、STOREPADの資料をご覧ください。
>>Googleビジネスプロフィールの口コミを非表示・削除する方法|悪質レビュー対策と信頼度向上の方法
>>悪質なGoogle口コミはどう対応する?開示請求の流れとポジティブ評価を増やす5つの方法
Googleの口コミは、ポリシー違反に該当する場合に削除を申請できます。ただし、主観的な低評価や実際の体験に基づく不満は、原則として削除できません。
まずは、対象の口コミがGoogleのポリシーに違反しているかを確認し、該当する場合はGoogleマップ、Google検索、Googleビジネスプロフィールなどから報告します。削除が認められない場合は、冷静な返信対応や良い口コミを増やす取り組みを通じて、店舗全体の評判を管理していく必要があります。
店舗ビジネスの成功を左右するのは「集客」と「顧客満足度」です。店舗事業者が押さえるべき基本的な集客手法から、ポータルサイトやホームページの活用法、Googleビジネスプロフィールの攻略ポイント、SNSマーケティングの基礎知識、さらにはUGC(ユーザー生成コンテンツ)や口コミの活用まで、実践的なノウハウをぎゅっと詰め込みました。 無料でダウンロードできますので、ぜひお店の集客やマーケティングに役立ててください。

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監修者プロフィール
遠藤 啓成(Endo Hiromasa)
イクシアス株式会社 マーケティング・セールス室 室長。USENにてPOSレジをはじめとするDXサービス全般のマーケティングや事業企画、店舗事業推進部企画課課長として飲食店やホテルの運営にも従事。複雑化する店舗のWEB集客課題を解決したいという強い思いからイクシアスに参画。フリーランスの美容師としても活動中。管理美容師、化粧品検定1級、食品衛生管理責任者、防火防災管理者、ITパスポートを保有。USEN時代には、優れた業績を評価されGOODJOB賞を受賞。
